_ ■ 営 業 時 間 ■ _
_ 月 ~ 金 9:00 – 20:00 _
土 9:00 – 18:00
< お知らせ >
当薬局は、マイナンバー保険証を活用したオンライン資格確認対応薬局です。
電子処方箋受付に関しては、2024年11月頃の開始を予定しております。
< ご利用方法 >
LINE処箋受付が、一番おてがるにできますので、まずはこちらをご検討下さい。
医薬品の在庫状況なども相談でき、多くの方々からご好評を頂いています。ぜひご利用ください。
下記のQRコードを「友だち追加」-「QRコード」でスキャンして、お友達追加をお願い致します。
下記のURLからでも可能です。
https://line.me/ti/p/W9nftMmF-a
・ 利用方法(お薬を受け取るまでの手順で、①~③で1サイクルです)
①LINEのアプリを開いた後に、上記QRコードを利用してスマートフォンから読み込む、または、上記URLをクリックする。
※当店配布のお薬手帳からにもQRコードがございます。
②処方箋を撮影して、受取時間を選んで送信する。
※処方箋が読み取りにくい場合などお電話することがございますので、
連絡のとれる連絡先をご記入ください。
③処方箋を持って来店する。
※お薬を受け取るには処方箋の原本が必要です。必ずご持参ください。
ご登録、ご利用は無料で行えます。
※QRコードの読み取りには別途アプリが必要です
※通信費はお客様のご負担になります
また、LINE以外の方法でも、処方箋を電子的に受け付けています。下記からお入りください。
スマートフォンからアクセスの方は↓↓↓こちら↓↓↓をクリックしてください。
パソコンからご覧の方はこちらをスマートフォンなどで読み込んでください。
< 当薬局の調剤体制について >
当薬局は、厚生労働大臣が定める基準による調剤を行っている保険薬局です。
◆保険薬局に係る厚生大臣の定める掲示
1.地域支援体制加算、かかりつけ薬剤師
当薬局は1,200品目以上の医薬品を備蓄するとともに、医薬品医療機器情報配信サービス[PMDAメディナビ]に登録することにより、常に最新の医薬品情報を収集し、保険薬剤師に周知しています。
・緊急時の調剤に対応できる体制(24時間)を整備しています。
・医師の指示がある時は、在宅で療養をされている患者様宅を訪問して服薬指導等を行います。
・食事、運動、飲酒・喫煙、漢方相談など生活習慣全般に係る相談についても応需・対応し、地域住民の生活習慣の改善、疾病の予防に資する取り組みを行っています。
当薬局は、地域の医療機関、介護施設、行政と連携し、地域の人々の健康向上に努めます。副作用情報など必要機関に報告します。また、かかりつけ薬剤師による、患者様個々に応じた一元的管理も実施しております。
2.薬剤服用歴管理指導料
当薬局は、保険調剤に係る医薬品以外の医薬品に関するものも含め、患者ごとに服用薬剤の種類や経過などを記録した「薬剤服用歴」を作成し、調剤の都度、取扱いの注意、薬によるアレルギーや副作用の有無を確認するとともに、また複数の病院・診療所から薬剤が処方されているような場合には、服用薬剤同士の重複や相互作用の有無をチェックしています。
3.在宅患者訪問薬剤管理指導料
当薬局は、医師の指示がある時は、在宅で療養をされている患者様宅を訪問して服薬指導等を行います。
4.後発医薬品体制加算2
当薬局は、後発医薬品を備蓄し、厚生局で定める一定割合以上の後発医薬品を提供しております。
◆後発医薬品(ジェネリック医薬品)について
当薬局は、後発医薬品(ジェネリック医薬品)の取り扱いを行っております。ただし、お薬によっては変更が出来ないものもございますので薬剤師までご相談ください。
◆調剤料の夜間・休日等加算の対象となる曜日・時間帯について
当薬局は、月曜日~金曜日の19時以降、土曜日の13時以降、日曜日、祝日、年末年始の店舗営業日(12月29日から1月3日まで)は夜間・休日等加算を請求させていただきます。
◆連携強化加算について
当薬局は、災害や新興感染症における対応薬局として指定を受けています。
オンライン服薬指導の実施体制、要指導医薬品や一般用医薬品の相談体制、コロナインフルエンザ等の検査キット等の取り扱いのある薬局です。第二種協定指定医療機関として指定されています。
◆ 連携医療DX推進体制整備加算について
当薬局は、オンライン資格確認(マイナンバー保険証による確認)の体制を有しており、医療情報の共有の体制のある薬局です。電子処方箋受付に関しては、11月頃を予定しております。
◆明細書の発行状況について
当薬局では、医療の透明化や積極的な情報提供の推進のため、領収証を発行する際に、調剤報酬の算定項目が分かる明細書を発行しております。明細書には使用した薬剤の名称等が記載されます。その点をご理解いただき、明細書の発行を希望されない方は受付にてその旨をお申し出下さい。
◆取扱い公費負担医療
健康保険法、労働者災害補償保険法、生活保護法、戦傷病者特別援護法、原子爆弾被害者に対する援護に関する法律、感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律、心神喪失などの状態で重大な他害行為を行った者の医療及び観察等に関する法律、障害者総合支援法、母子保健法、難病の患者に対する医療等に関する法律、肝炎治療特別促進事業、石綿による健康被害の救済に関する法律、中国残留邦人等の円滑な帰国の促進及び永住帰国後の自立の支援に関する法律